マッキーも所持で話題の危険ドラッグ闇市場にも影響及ぼす新型コロナ

　シンガー・ソングライターの槇原敬之被告（５０）の薬物事件でも押収された危険ドラッグの闇市場にもコロナの余波が…。

　東京・葛飾区の一軒家を危険ドラッグの製造工場として、製造から販売まで行っていた会社役員・杉野岳容疑者（４５）ら計３人が、このほど医薬品医療機器法違反容疑で警視庁組織犯罪対策５課に逮捕された。

　この一軒家からは危険ドラッグの液体や粉末が約１０キログラム（末端価格９７００万円相当）、製造機器などが押収された。

　６年ほど前までは「脱法ハーブ」などとして、全国２１５軒以上の店で販売され、危険運転による死亡事故などが相次いだが、現在の“危険ドラッグ市場”の状況が見えてきた。

「杉野容疑者らはインターネット上の闇サイト・ダークウェブで客を集め、連絡手段は設定時間が経過するとメッセージが消えるアプリ・テレグラムを使っていた。発送は中身が不明でも送れるレターパック、代金の支払いは仮想通貨で受け取るという手口。押収された顧客リストには約５００人がおり、過去４年間で１億４０００万円を売り上げていたとみられる」（捜査関係者）

　槇原被告が所持していた「ラッシュ」はラブドラッグともいわれるなど、危険な“新型薬物”はひそかに蔓延している。

「覚醒剤などと比べ、安く入手しやすいため、国内で常習者は今も４０万人いると推定されている」（同）

　一方、新型コロナ禍で異変も起きている。

「原材料はほとんどが中国の化学メーカーから金属加工用薬品として輸入したもの。それを国内の密造屋が化学式のレシピを見ながら調合する。だが、最近はコロナの影響で原材料が入って来なくなっているので、末端価格が上がるともいわれている」（事情通）

　捜査当局は物質ごとに規制するが、密造屋は化学式の一部を変更して新しい脱法ドラッグを作ってすり抜ける“いたちごっこ”もいまだ続いているという。