日テレ若手流出のピンチ ボーナス激減に社員から大ブーイング

【ギョーカイ“マル秘”雑記帳】

　日本テレビの若手クリエーターらが真剣に同業他社への転職を模索している。視聴率３冠王を長年にわたり維持してきた王者・日テレに何が起きているのか。

「来年６月以降のボーナスが激減するんです。最低でも３割、最大で４割のカットになることが確実視されているんです。それでなくても日テレの年収は民放キー局のなかで最下位クラス。以前は『振り向けばテレ東』などと冗談を言っていたこともあったが、ここだけの話、テレ東にも負けているようです」（３０代中堅社員）

　一時金がここまで大幅にカットされる理由は、２００８年から採用された局員の賃金改定だ。

「ボーナスを業績連動性にしたんです。これまで皆が死に物狂いで頑張ってきたためになんとか広告収入を維持し、毎年、ボーナスも例年通りに維持してきたんですが、業界自体がしぼみだし、テレビ界はこれまでの商売が成り立たなくなってきた。しかも、２０２０年にはテレビの広告収入はネットにも抜かれる見通しです。とはいえ、いきなりボーナスが３分の１以上も減るとなるときついですよ」（日テレ関係者）

　日テレが局員に一時金の大幅削減を強いる根拠となっているのが、先月７日に発表された２０２０年３月期第２四半期決算だ。想定外の大幅赤字を計上したのだ。

「売上高は前年同期並みの２０９５億８４００万円（１・３％増）であったが利益面では２桁のマイナスになった。営業利益は１７１億２５００万円（１６・６％減）、経常利益は２０７億５４００万円（１５・３％減）、当期純利益は１３６億３９００万円（２０・５％減）。小杉善信社長もこの結果に絶句していた。すぐに『スポット収入の落ち込み方が予想に反し大幅に落ちていた』と状況説明をするメッセージを出したほどです」（事情通）

■若手はネットに興味津々

　すでに、この一時金の大幅削減案の話は局内にも広まっているという。こうした状況に見切りをつけ始めたのが２０～３０代前半の若手局員だ。

「視聴率ナンバーワンの日テレがここまで厳しいということは、テレビ界がもうダメだと改めて認識しているようですね。だったら高給で雇用してくれるところに行こうという話になってくる」（制作関係者）

　実はいま、こうしたテレビ界で働くクリエーターらをヘッドハンティングしているのが有料動画配信サービスを展開するアマゾンやアップル、ネットフリックスといった新たなネットメディアだ。

「ネットフリックスなどはドラマ『全裸監督』が大ヒットを記録、アマゾンではバラエティー番組『バチェラー』が空前のヒットを飛ばしている。こうした配信メディアは、クリエーターらに年収５０００万円～などとハリウッド並みの高年収を提示しています。若いヤツらは興味津々です」（業界関係者）

　皮肉にも視聴率ナンバーワンの日テレは、局内から崩壊が始まっているのだ。