日本では、映画が音楽コンサートやステージなどと同じライブ・エンターテインメントとして認知されてきたようだ。映画会社などで構成する日本映画製作者連盟（会長・岡田裕介東映会長）が先月、発表した令和元年の映画統計によると、興行収入（興収）は２６１１億円で過去最高。観客動員も、目標の２億人に迫る約１億９０００万人を記録するなど、いま日本映画業界は活況を呈している。
■シネコンの増加
好調の主な要因の一つに、同一の施設内に複数のスクリーンを有する「シネマコンプレックス」（シネコン）が増えていることがある。シネコンは２０年ほど前に本格的に増え始め、平成１２年には映画館全体に占めるシネコンのスクリーン数は４割強だったが、昨年は９割近くを占めるまでになった。
また、映画館での楽しみ方も、最近は多種多様だ。３Ｄ映像による劇場公開で話題になった「アバター」（平成２１年）が大ヒット。４Ｄ上映によりＳＦ映画などはその臨場感を体感することも可能だ。
また、さまざまなタイプの応援上映も盛んになっている。「アナと雪の女王」（２６年）や「ボヘミアン・ラプソディ」（３０年）などの作品では、劇中歌の歌詞に字幕を付け、上映中に観客が一緒に歌うなど参加型の映画が人気だ。
歓声や声援のほか、応援上映を前提に作られる作品も出てきた。観客が劇中のせりふを字幕に合わせて話し、まるで劇中の登場人物になった気分を味わるという。
さらに立川シネマシティでは、重低音専用スピーカーで爆発音やごう音などを体感できる極上爆音上映を実施。「ガールズ＆パンツァー 劇場版」（２７年）は超ロングランヒットし、注目された。
このほかに贅沢なラグジュアリーシートを設置したり、ＴＯＨＯシネマズや松竹マルチプレックスシアターズなどは赤ちゃん連れでも映画を楽しめる上映日を設定するなど、消費者の多様なニーズにも応えている。
■音楽業界との共通点
映連の記者会見では、ＣＤや音楽配信よりもライブなどで市場規模を伸ばしている音楽業界と同じようなことが、映画業界でも起きていることがわかった。つまり、観客が映画館に足を運び、映画をライブ感覚で楽しむようになったと、各映画会社の経営陣が異口同音に指摘していた。
「ネットでは代替できないようなライブ的な楽しみ方、大きなスクリーンで共感し合うというのが時代の流れ」（迫本淳一・松竹社長）
「映画がライブとしてみられているのではないか。映画もライブ感。同じ情報を同じ空間で一緒に共有して楽しんでいる。こうした楽しみ方が若者の中で共有されているのではないか」（多田憲之・東映社長）
「映像に接する時間がモバイルの普及によって飛躍的に伸びている。配信によって映画の魅力に改めて気づく人もこれから増えていくととらえている。劇場がライブ会場。（映画を）見に行くというのが“ハレの日”というか、特別な思い出に残る体験として認知されている気がする」（井上伸一郎・ＫＡＤＯＫＡＷＡ副社長）
■動画配信と共存
一方、最近では?Ｎｅｔｆｌｉｘ（ネットフリックス）といった動画配信サービスで映画を見る人も増えているが、「（映画館の客足に）影響は出ないと思っている」（岡田会長）と強気だ。「映画が面白いと思えば、映画にお金を払っていただける。（動画配信サービスとは）ノーマルな競争が行われている」と断言。映画館のほうが大きな画面で見られるといった利点もあり、「共存していくというのがいちばん正しいのではないか」と語った。
ぴあ総研の笹井裕子所長は「世の中全般の流れとして、“モノ”を所有することに、ある程度満足した消費者のニーズがいま体験などにお金を使う“コト消費”にシフトしている。映画鑑賞スタイルもどんどん進化する中、映画がライブ・エンターテインメントとして楽しまれるようになってきたのではないか」と分析した。
（文化部編集委員 水沼啓子）
映画はライブ感覚で“コト消費” 興収は過去最高、シネコンや楽しみ方も増加
引用元：産経新聞
